前回「英語を使う仕事に転職したのに使えない？外資系や海外駐在で起きた３つの実例と対処法」という記事で、転職後に実際に起きた事例を紹介しましたが、今回はその前の段階、転職活動中に起きたトラブルと対策にふれます。
英語を使う仕事をしたい社会人にとって、今いる会社で英語を使う機会が全くない場合、英語を使える職場に転職を考えることになります。その際、多くの人が利用するのが「転職エージェント」です。特に英語を使った仕事や外資系企業への転職を希望する場合、転職エージェントを通じて求人情報を得ることは一般的です。しかし、実際に利用してみたところ、トラブルに遭遇し不愉快な思いをしたという人も出ています。
正直なところ、転職エージェントは担当営業による部分が大きいのです。とは言え、同様のケースが今後発生しないように、英語を使った仕事を探す社会人が実際に経験した３つのトラブルと、エージェントを利用する際に注意すべきポイントを解説します。
1. 外資系転職エージェントが存在しない架空の求人を掲載
英語を使う仕事を探していたＡさんは、外資系の転職エージェントが掲載していた企業名非公開の求人情報を見て応募。すぐに担当営業から連絡が来たものの、「こちらの求人はちょうど決まってしまった」と言われ、別の求人を紹介されました。不審に思ったＡさんが詳細を尋ねても、結局教えてもらえずに終わり…。
これは求職者を集めるために存在しない求人を掲載し、応募者を囲い込む典型的な手口です。応募者が増えれば、エージェント側は別の求人を紹介するきっかけが作れるためです。
対策としては、「企業名が開示されない求人」「いつも同じ原稿のまま掲載されている求人」には特に慎重になることです。Ｍ社さん、ばれてますよ！
2. 外国人＆日本人エージェントがグル？架空求人で応募者を利用し現職に営業
さらに悪質なケースとして、存在しない架空求人を使って応募者を利用し、現職の会社に人材を売り込む事例もありました。
外国人エージェントからメールで求人情報が送られてきたので、応募したい旨返信したＢさん。すると、少し前にクローズしてしまったとの返事。返事のメールのCCには、なぜか日本人エージェントの名前もありました。しかし後日、その日本人エージェントが現職の人事部と打ち合わせ予定ということが判明。外国人エージェントのメールのCCに入っていた日本人の名前を、Ｂさんが現職の会議室予約システム上に見つけたため、気づいたのです。
これは外国人エージェントが架空の求人情報を連絡し、求職者が応募すると、日本人エージェントが現職に「人材が不足していませんか？」と営業をかける仕組みです。
現在の職場に転職活動をしていることを知られたくない求職者側からすると、リスクでしかありません。キャリアに悪影響を及ぼす可能性もあるため、エージェント選びは慎重に行う必要があります。この件に関して、Ｒ社さんは特におすすめできません。Ｒ社さん、ばれてますよ！
3. 転職エージェントから求職者に料金請求？
日本の転職エージェントは、採用企業から手数料を受け取るビジネスモデルで運営されています。そのため、求職者が料金を支払う必要はありません。法律でも、一般的な職種（営業、経理、事務など）において、エージェントが求職者からお金を取ることは禁止されています。
しかし実際には、採用が決まった後、悪質なエージェントが「相談料」と称して料金を請求してくるケースがありました。これは明確に違法行為であり、支払う必要はありません。
「キャリアコーチング」や「転職相談サービス」といった、「転職エージェントとは別の有料サービス」も存在しますが、この実例のように求人紹介とセットで料金を請求するのは法律違反の可能性が高い行為です。もし料金を請求された場合は、即支払うのではなく、各窓口に確認や相談することを強くおすすめします。
注意点・対策まとめ
今回紹介したトラブルはすべて実際に起きたものです。特に、英語を使う仕事や外資系への転職は「非公開求人」「急募が多い」などの理由から、求職者が判断しにくい状況になりがちです。トラブルを避けるために、次のポイントを押さえておきましょう。
- 求人の企業名、募集の背景を必ず確認する
- 「非公開・急募ばかり」の転職エージェントは慎重に
- 料金請求は、日本では法律的にアウト
- １社だけではなく、複数の転職エージェントを利用する
- 転職エージェントだけでなく、自分でも情報収集を行う
自分のキャリアは、自分で守るしかありません。信頼できる情報を見極めながら、英語力を活かせる理想の職場を見つけてください。